気密について

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簡単説明： 住宅の気密とは建物の『すきま』を意味します。
高気密とは『すきまが少ない』とご理解下さい。

◎『なぜ、高気密は必要ですか？』

「高断熱はわかるが、なぜ高気密が必要なのかわからない」という意見がよく聞かれます。また、「高気密にすると息苦しいのではないか」「高気密をすると強制換気をしなければならないので、設備費や電気代がよけいにかかる」という意見もよく聞かれます。
では、なぜ高気密が必要なのでしょうか？

　

　無駄な換気による熱損失を防ぐ　

高断熱化していくと暖冷房に使用するエネルギーは少なくなります。ただし、高断熱を進めていくと壁や窓からの熱損失は少なくなりますが、高気密化していない住宅では、換気による熱損失の割合が大きくなるため、ある一定以上高断熱化を進めてもあまりその効果が現れなくなります。

左のグラフは、平成11年省エネ基準の東京(地域IV)の仕様基準をクリアし、窓面積率が25%の住宅で、高気密せず高断熱だけを実践したときの、住宅の熱損失の割合を表したグラフです。

換気の熱損失の割合が28%となっており、高断熱だけでは、熱損失を小さくすることに限界があることがわかります。

　

　計画的な換気を行う　

高気密化されていない住宅では、換気が過剰になったり不足したりします。
例えば、風が強い日は住宅に風圧を受けるために、換気が過剰になります。また、冬は室内と外気では温度差が大きくなりますが、この場合煙突効果といって、下から住宅内に空気が入り込もうとする力が働き、上から住宅外に出ていこうとする力がかかります。このため、冬は換気が過剰になる傾向があります。
高気密化は、給排気口を限定することにより、常に一定の換気を行うことができます。

　

　内部結露の防止　

高断熱化だけを行い高気密化していない住宅では、冬に室内の湿った空気が壁の中などに入り込み、その空気が壁の中で冷やされて結露します。内部結露（壁内結露）は、見えない箇所で起きるため、症状が外に現れるときにはすでに内部でかなりの影響が出ている可能性があります。
内部結露は、木部の腐朽、カビ・ダニやシロアリの発生、また、グラスウール系の断熱材の場合は、断熱材が湿ることにより断熱性能が低下などの原因となります。

　

　「高気密にすると息苦しいのではないか」　

高気密化住宅だからといって、何も一年中締め切った状態にしておく必要はありません。春や秋など外気温度が高くないときには、窓を開けて通風することも、省エネのためには重要です。換気を家の隙間にまかせるのではなく、「開ける」と「閉める」を計画的に行うことが重要なのです。また、高気密と計画換気は必ず一体のものです。どちらかだけを行っても、意味がありません。
「高気密をすると強制換気をしなければならないので、設備費や電気代がよけいにかかる」
強制換気の場合、通常は電気でファンを回して換気を行うため、自然換気と比較して電気代がかかります。ただし、過剰な換気による熱損失を防ぐことができますので、その分暖冷房費を節約することができるため、コスト的に見ると強制換気を導入することでランニングコストの負担が増えるというわけではありません。
また、高気密化することは、過剰な換気をを防ぐだけでなく上記のようなほかの効果も大きい訳ですから、高気密化には十分な意味があると考えられます。

　

◎性能の基準判断

気密性能を判断する場合、通常は気密測定を行い、相当隙間面積を算出します。相当隙間面積が小さいほど、気密がいい住宅になります。
断熱性能としての気密を考えた場合、相当隙間面積は２cm2/m2以下を、計画換気を考えると１cm2/m2以下を目標とすべきでしょう。

　

◎気密の測定方法

一般に使用される測定装置は、送風機、流量測定器、内外の圧力測定器、内外の温度計などで構成されます。
送風機で住宅内外の圧力差を作り、5点以上の圧力差と流量を測定して、グラフを作成し、そのグラフをもとに総相当隙間面積を算出します。
低気密住宅では、隙間が多いため、送風機で空気を送り出しても、隙間からすぐに空気が流入してくるため、流量を大きくしてもあまり差圧があがりません。それとは逆に、高気密住宅では、少ない流量で差圧を上げることができます。

　

◎気密性能の使われ方

気密性能については、「平成11年省エネ基準」で、全国の相当隙間面積の基準が規定されました。１・２地域（北海道・東北他）では、２cm2/m2、その他の地域では５cm2/m2と規定されました。最近では、気密性能に対する技術が向上し、気密性能は飛躍的に向上してきました。それにともない、計画換気の役割が重要になってきています。
ホルムアルデヒドなどのVOC問題が取りざたされていますが、気密住宅では換気が正常に行われない場合、室内の有害なガスが外に出づらくなるため、気密でない住宅よりも危険です。気密住宅を建てる場合には、換気量の確認も必ず行うようにしてください。
平成21年の省エネ基準改正においては、１・２地域（北海道・東北他）２cm2/m2、その他の地域　５cm2/m2が一定程度の気密性が確保されつつある状況から、定量的基準である
「相当隙間面積の基準」は削除し、気密化の基本的目標を示すこととなりました。

　

◎気密が良い・悪いの省エネ計算例

気密性能が良い住宅と悪い住宅を同一条件で計算し比較すると、

気密性能の違いは換気回数に影響します。この例をすきまを塞ぐだけのリフォームと仮定すると約３５％の省エネ効果になります。（年間暖房費が約１０万→約６．５万円）
※延べ床面積　約１２０m2、気積　約３００m3の札幌で一般的な次世代基準気密住宅で計算しています。

気密測定器

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◎『なぜ、高気密は必要ですか？』
「高断熱はわかるが、なぜ高気密が必要なのかわからない」という意見がよく聞かれます。また、「高気密にすると息苦しいのではないか」「高気密をすると強制換気をしなければならないので、設備費や電気代がよけいにかかる」という意見もよく聞かれます。では、なぜ高気密が必要なのでしょうか？

無駄な換気による熱損失を防ぐ
高断熱化していくと暖冷房に使用するエネルギーは少なくなります。ただし、高断熱を進めていくと壁や窓からの熱損失は少なくなりますが、高気密化していない住宅では、換気による熱損失の割合が大きくなるため、ある一定以上高断熱化を進めてもあまりその効果が現れなくなります。
	左のグラフは、平成11年省エネ基準の東京(地域IV)の仕様基準をクリアし、窓面積率が25%の住宅で、高気密せず高断熱だけを実践したときの、住宅の熱損失の割合を表したグラフです。換気の熱損失の割合が28%となっており、高断熱だけでは、熱損失を小さくすることに限界があることがわかります。

計画的な換気を行う
高気密化されていない住宅では、換気が過剰になったり不足したりします。例えば、風が強い日は住宅に風圧を受けるために、換気が過剰になります。また、冬は室内と外気では温度差が大きくなりますが、この場合煙突効果といって、下から住宅内に空気が入り込もうとする力が働き、上から住宅外に出ていこうとする力がかかります。このため、冬は換気が過剰になる傾向があります。高気密化は、給排気口を限定することにより、常に一定の換気を行うことができます。

内部結露の防止
高断熱化だけを行い高気密化していない住宅では、冬に室内の湿った空気が壁の中などに入り込み、その空気が壁の中で冷やされて結露します。内部結露（壁内結露）は、見えない箇所で起きるため、症状が外に現れるときにはすでに内部でかなりの影響が出ている可能性があります。内部結露は、木部の腐朽、カビ・ダニやシロアリの発生、また、グラスウール系の断熱材の場合は、断熱材が湿ることにより断熱性能が低下などの原因となります。

「高気密にすると息苦しいのではないか」
高気密化住宅だからといって、何も一年中締め切った状態にしておく必要はありません。春や秋など外気温度が高くないときには、窓を開けて通風することも、省エネのためには重要です。換気を家の隙間にまかせるのではなく、「開ける」と「閉める」を計画的に行うことが重要なのです。また、高気密と計画換気は必ず一体のものです。どちらかだけを行っても、意味がありません。「高気密をすると強制換気をしなければならないので、設備費や電気代がよけいにかかる」強制換気の場合、通常は電気でファンを回して換気を行うため、自然換気と比較して電気代がかかります。ただし、過剰な換気による熱損失を防ぐことができますので、その分暖冷房費を節約することができるため、コスト的に見ると強制換気を導入することでランニングコストの負担が増えるというわけではありません。また、高気密化することは、過剰な換気をを防ぐだけでなく上記のようなほかの効果も大きい訳ですから、高気密化には十分な意味があると考えられます。

◎性能の基準判断
気密性能を判断する場合、通常は気密測定を行い、相当隙間面積を算出します。相当隙間面積が小さいほど、気密がいい住宅になります。断熱性能としての気密を考えた場合、相当隙間面積は２cm2/m2以下を、計画換気を考えると１cm2/m2以下を目標とすべきでしょう。

◎気密の測定方法
	一般に使用される測定装置は、送風機、流量測定器、内外の圧力測定器、内外の温度計などで構成されます。送風機で住宅内外の圧力差を作り、5点以上の圧力差と流量を測定して、グラフを作成し、そのグラフをもとに総相当隙間面積を算出します。低気密住宅では、隙間が多いため、送風機で空気を送り出しても、隙間からすぐに空気が流入してくるため、流量を大きくしてもあまり差圧があがりません。それとは逆に、高気密住宅では、少ない流量で差圧を上げることができます。

◎気密性能の使われ方
気密性能については、「平成11年省エネ基準」で、全国の相当隙間面積の基準が規定されました。１・２地域（北海道・東北他）では、２cm2/m2、その他の地域では５cm2/m2と規定されました。最近では、気密性能に対する技術が向上し、気密性能は飛躍的に向上してきました。それにともない、計画換気の役割が重要になってきています。ホルムアルデヒドなどのVOC問題が取りざたされていますが、気密住宅では換気が正常に行われない場合、室内の有害なガスが外に出づらくなるため、気密でない住宅よりも危険です。気密住宅を建てる場合には、換気量の確認も必ず行うようにしてください。平成21年の省エネ基準改正においては、１・２地域（北海道・東北他）２cm2/m2、その他の地域　５cm2/m2が一定程度の気密性が確保されつつある状況から、定量的基準である「相当隙間面積の基準」は削除し、気密化の基本的目標を示すこととなりました。

◎気密が良い・悪いの省エネ計算例
気密性能が良い住宅と悪い住宅を同一条件で計算し比較すると、

気密性能の違いは換気回数に影響します。この例をすきまを塞ぐだけのリフォームと仮定すると約３５％の省エネ効果になります。（年間暖房費が約１０万→約６．５万円） ※延べ床面積　約１２０m2、気積　約３００m3の札幌で一般的な次世代基準気密住宅で計算しています。